こんちには。
資産運用が趣味と化している身として
先日、朗報が飛び込んできました。
簡単に言うと・・
クレジットカードによる投資信託の積立上限額が
月5万から月10万へ引き上げられる
というもの。
上限が引き上げられるというのは
その分、資産形成のスピードが上がるし、ポイントもより多く獲得できるので
いいことづくめでございます。
これに関して、クレカ決済でのポイント付与について
ちょっと変化がありましたのでそれについて書いていきます。
私は楽天証券とauカブコム証券でクレカ積立を行っているのですが
今回は楽天証券のクレカ積立についてのお話です。
なお前提として、私は楽天経済圏の人間ではありません。
クレカ積み立てについて
楽天カード決済というものがあります。
詳細は以下のページからご覧いただきたいのですが
クレジットカードで決済するので楽天ポイントもつきます。
低い金利時代に大きな味方
カードによっては一般の買い物で付与される１％の還元率を下回るものの
ポイントが仮に0.5％だったとしても、資産形成として貴重なリターンとなります。
楽天ポイントを使って再投資もできますしね。
簿記的に考えると・・
一般的な買い物が「費用」なのに対し、投信の買付は「資産」ですから
資産を買ってその上でポイントをもらうという
チートばりの手法です。
積立をするならクレカを使わない手はないというわけです。
積立のためにクレカを作る手間が省ける
楽天カードの発行数は多いので、すでにお持ちの方も多いと思います。
積立のためにわざわざ楽天カードを発行しなくてよいメリットがありますね！
楽天証券のクレカ積立について
楽天カードは以下の３種類があります
カードによってポイント還元率が変わります。
カード別ポイント付与率
資産形成における投信の最適解は
信託報酬の低いインデックスファンド
と巷では言われているため、
カードの種類関係なく１％のポイントが獲得できる代行手数料0.4％以上の投信は
今回は関係ないという前提で話を進めていきます。
今回の制度改正で面白いことに・・
冒頭に述べましたクレカ決済の上限額が月5万から月10万になったことにより
すこし面白いことになりましたので紹介していきます。
積立を楽天ゴールドカードでする優位性が出てきた
毎月の積立額によっては、年会費を払ってでも楽天ゴールドカードにした方が
最終的に得をすることがわかりました。
楽天カードは年会費はかかりませんが、ポイント付与率は0.5%
一方の楽天ゴールドカードは年会費2,200円かかるものの、ポイントは0.75%
楽天プレミアムカードについては年会費が11,000円と高額ですし
今回の検証で上記２カードを逆転することはないので今回は除外します。
ポイント獲得数推移
毎月の投資額を5,000円刻みで出してみました。
楽天カードは年会費がかからないため、0ポイントから投資額に比例して増えてます。
一方の楽天ゴールドカードの場合は、年会費の2,200円がかかるため
-2,200ポイントからスタートしますが、楽天カードを上回るポイント付与率のため
獲得できるポイントはぐんぐん上がっていきます。
y=0.5x と y=0.75x-2200 みたいな感じですね。
最終的に月10万の積み立てで年間の獲得ポイントが
となり、逆転しています。
グラフを見てみますと70,000円～75,000円の間で逆転しています。
楽天ゴールドカードで積み立てる損益分岐点はレンジに収まることがわかります。
ちなみに上限5万円だと、ゴールドカードが楽天カードを抜くことはできません。
今回の制度改正で発生した事案である、ということですね。
もう少し詳しく見ていきましょう
下の表は、先ほどのレンジでの獲得ポイント数です。
| 楽天カード | 楽天ゴールドカード | |
| ¥71,000 | 4260 | 4190 |
| ¥72,000 | 4320 | 4280 |
| ¥73,000 | 4380 | 4370 |
| ¥73,300 | 4398 | 4397 |
| ¥73,400 | 4404 | 4406 |
| ¥73,500 | 4410 | 4415 |
| ¥74,000 | 4440 | 4460 |
| ¥75,000 | 4500 | 4550 |
結論
毎月73,400円以上
積立る場合に、楽天ゴールドカードが優位になる
結果を踏まえて
私は月10万円を積み立てているので、
即時、楽天ゴールドカードへの切り替えを申し込みました。
今回は積み立てという側面のみでメリットをみてみましたが
楽天市場や誕生月のポイント付与率が上がったり、空港ラウンジが使用できたり
利用可能枠が増額されたりとゴールドカードのメリットも享受できるので
その恩恵を受けて投資ライフを楽しもうと思います。
注意点
現時点(2024年3月13日)では、このケースが当てはまるということです。
ポイント付与率が変わることが結構あるので、動向には注視しておきたいですね^^
